グローバルな社会になり、名刺というのも世界的に通用するようになってきました。
日本の文化のひとつではあったものの、海外でも便利であるということで使われるようになってきたからです。
その中で、名刺を英語で作るということも出てきています。表裏両面を英語で作るというだけではなく、日本語と英語で併記するという例もあるでしょう。
使い方だけではなく、作り方次第で利用価値も大きく変わっていきます。
ここで大きな問題になってくるのは、日本語との表記の違いです。
日本語と大きく異なる部分も多く、単に英訳すればいいというわけではありません。下手に表記すれば、せっかくの名刺も逆効果になってしまうかもしれないのですから、よく考えて作っていかなければいけないでしょう。
実際に名刺を使う場面は増えました。経済的にも社会的にもグローバルな社会となり、英語圏を含めさまざまな国の方と接する機会もあるでしょう。
オリンピックを控えていることもあり、今後もっと多くの機会が訪れます。その機会を逃すことなく活用するためにも、英語の名刺を持つということが重要な意味を持ってくることでしょう。
コミュニケーションツールとして、大きな役割を果たすものなのですから、英語で書かれている名刺を持ち、活用していくことが重要となってくることは間違いありません。
英語表記にする場合、まず困るのは株式会社や有限会社の表記でしょう。どういった表記にするのかによって、違いがあると考えるからです。
一般的な表記は3つあります。
ひとつ目はCompany Limitedの省略形であるCo.,Ltdです。この表記は英国式表記であるCompanyになっている点に注意が必要でしょう。
米国式表記の場合、IncorporatedならばInc.、CorporationならばCorp.と略されます。有限会社であっても表記は同じですので、気にせず使うことができます。
合名会社の場合にはGeneral Partnership Corp.で、合資会社はLimited Partnership Corp.となりますので、使い分けする必要があるでしょう。
ちょっとした違いですが、どこと取引することが多いのかということでも書き方を変えると伝わりやすくなります。
会社名とともに書き方が変わってくるのが住所表記です。日本語での順番とは異なる点に注意が必要で、逆の順序と覚えておくといいでしょう。
日本語表記では、名刺に郵便番号から始まり、都道府県、市町村、区、町名、番地の順になります。
ところが、英語表記では、番地から始まり、町名、区、市町村、都道府県、郵便番号、国名の順番になるため、逆の順になると考えなければいけません。
さらに、都道府県名はそのままTokyoやOsakaと表記しますが、郡は-gun、市は-shiとローマ字表記することが一般的です。countyやcityと使うこともありますが、こちらのほうが少ないと思っていいでしょう。
それぞれの区切りには、スペースではなく、カンマを使うところにも注意が必要です。
部屋番号などは、わかりにくくなってしまうこともあるため、番号を意味する#をつかうこともあります。この辺りは、日本以外では一般的な表記ですので、確実に合わせていくことが重要です。
いろいろと違いはありますが、電話番号も気を付けなければいけません。
国番号をプラスするところはわかりやすい点です。
+81と表記して、市外局番の0を外します(03-1234-5678ならば、+81-3-1234-5678と表記する)。これは、携帯電話でも同様の表記となります。
内線の場合には、ex.1234と追加しておけば、内線1234という意味になりますので、+81-3-1234-5678（ex.1234）と表記するといいでしょう。
最近では、日本でも浸透してきていますが、肩書は日本と異なる部分が出てきます。
日本ではあまりなじみがない言葉として、社長を表すPresidentがあります。
多く使われるところでは、事業部長はDirector、部長はGeneral Managerと、言葉が異なる点に注意が必要です。
次長はDeputy Manager、課長がManagerであるところがわかると、わかりやすくなるでしょう。
係長はSubsection Chiefであり、Managerを使わないところがポイントです。
その代りに、支店長はBranch Managerで、工場長はPlant ManagerとManagerを使います。
実際にManagerだけの場合、室長や主査という意味になりますので、こちらも注意が必要です。
最近多くなってきているのが、最高経営責任者を表すCEO(Chief Executive Officer)でしょう。最高業務執行責任者はCOO(Chief Operating Officer)となります。
経理担当責任者はCAO(Chief Accounting Officer)、財務担当責任者はCFO(Chief Financial Officer)になる点も覚えておくといいでしょう。
日本と海外とでは、役職に対する考え方や解釈が異なるため、表記に違いが出てきます。違和感を覚えることもありますが、相手に理解してもらうという点を考慮し使うことが必要でしょう。
